米国GPMS, Inc.と故障予兆診断ソフトのライセンス契約を締結

東朋テクノロジー株式会社(名古屋市、代表取締役社長 富田英之、以下当社)は
米国GPMS, Inc.(米国・バーモント州 以下GPMS)と故障予兆診断ソフトのライセンス契約を締結した。
当社で製造する振動センサーや通信ユニットと組み合わせ、産業用設備向けの故障予兆診断システムとして2018年12月を目処に販売を開始する。


GPMSのソフトは、振動センサーから得たデータを、推計統計学や機械工学、破壊工学に基づく独自のアルゴリズムによって分析し
対象機器のメンテナンスが必要になるまでの期間(Remaining Useful Life)を実際に故障する1~2ヶ月前の期間から表示することができる.


昨今市場参入が多い機械学習(AI)をベースとした故障予兆診断システムでは損傷部位の特定が困難とされ
診断のセットアップに故障サンプルなどの膨大なデータ及び長い学習時間を必要とする。
一方、GPMSのアルゴリズムでは約1~2日間の初期データ収集で診断を開始できる他、損傷部位の特定精度も高く、競合他社の技術と比較して優位性が高いと見込む。


また、回転速度や負荷の変動、固定台の強度やノイズなどの周辺環境の影響も受けにくく、タービンなど回転系の機械装置で課題となる超低速回転でも診断が可能である。


GPMSの診断アルゴリズムは米国の航空機とりわけヘリコプター業界で多く採用されており
当社では国内の顧客を中心にギヤ、ベアリング、モーター、タービン、ポンプなど回転系の産業用機械設備へ応用する予定である。


センサーや通信ユニットのコストダウンやデータ解析技術の向上により
設備の保全において定期的なメンテナンスや部品交換などの時間基準や対処による保全から
設備の状態を常時モニタリングし故障や不具合の兆候が見つかった時に処置を行う
「状態基準による予防保全」が可能となった。


当社は、より精度の高い予防保全を提供することで、生産設備のダウンタイム低減だけでなく
保全やメンテナンス人員の負荷低減に期待している。