会社概要
会社概要
| 会社名 | 東朋テクノロジー株式会社 |
|---|---|
| 設立 | 昭和7年10月 |
| 本社 | 〒460-0008 名古屋市中区栄三丁目10番22号 |
| 資本金 | 4億3000万円 |
| 従業員 | 700名 （グループ企業合計） |
| 代表者 | 代表取締役社長 富田英之 |
| 事業所 |
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| 許認可項目 |
国土交通大臣許可（特3）第563号
国土交通大臣許可（般3）第563号
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| 関連会社 |
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沿革
| 昭和7年 | 東亜工業 設立 |
|---|---|
| 昭和36年 | 東亜工業より家電部門を分離し、東亜家庭電器を設立 |
| 昭和44年 | 東朋製作所設立、自動制御盤の製造を創業 |
| 家電量販チェーン ナコーを設立 | |
| 昭和45年 | 名古屋鉄道と折半出資にて名古屋電子エンジニアリングを設立 |
| 昭和52年 | 東朋製作所が多重伝送装置TOLINEを開発し製造販売を開始 |
| 昭和58年 | 東朋製作所を東朋エレクトロニクスに社名変更 |
| 昭和63年 | 現本社ビル竣工 |
| 平成2年 | 東亜工業と東亜家庭電器を合併し、東朋テクノロジーに社名変更 |
| 東朋エレクトロニクスがテイボーを吸収合併 | |
| 平成3年 | 稲沢新工場完成（旧テイボー跡地）、西春工場を移転 |
| 平成6年 | 東朋テクノロジーと東朋エレクトロニクスを統合合併 |
| 上海に駐在員事務所を開設 | |
| 上海市青浦区青浦鎮工業公司との合弁会社、上海東朋電子技術有限公司を設立 | |
| 平成11年 | 米国KLAテンコール社から液晶検査装置FP20の独占的製造・販売権を取得 |
| 平成13年 | 1月12日をもって富田和夫、羽田野幸雄が会長、副会長に就任し富田英之が社長に就任する |
| シカゴに駐在員事務所を開設 | |
| 上海に東朋技術（上海）有限公司を設立 | |
| 平成14年 | 米国KLAテンコール社から半導体検査装置フレクサスの製造・販売権を取得 |
| 上海市青浦工業園区に上海東朋科技有限公司を設立 | |
| 平成15年 | 新役員体制発足 |
| 環境マネジメントシステムISO14001認証取得 | |
| 東朋空調システム株式会社を設立 | |
| 平成16年 | 上海東朋科技有限公司新工場完成 |
| 豊田支店（豊田営業所改め）発足 | |
| 天津に駐在員事務所を開設 | |
| 平成17年 | 東朋技術（上海）有限公司の蘇州事務所を開設 |
| 大垣支店（大垣営業所改め）発足 | |
| 米国ナノメトリクス社のFPD事業部門を買収し、膜厚測定装置の製造・販売を開始 | |
| 平成18年 | 中国上海市に開発設計・営業センターを開設 |
| 岡崎営業所開設 | |
| 平成19年 | 滋賀営業所開設 |
| 平成20年 | 東京支社（関東支店改め）発足 |
| 平成21年 | 米国ザイゴ社から液晶検査装置の製造・販売権を取得 |
| 平成22年 | シンガポール支店開設 |
| 台湾支店開設 | |
| 平成23年 | 韓国支店開設 |
| 中国江蘇省に無錫事務所を開設 | |
| 電気分解を特徴とした排水処理技術の取得 | |
| 平成24年 | TOHO TECHNOLOGY INC.（アメリカ現地法人）を設立 |
| PT. TOHO TECHNOLOGY INDONESIA（インドネシア現地法人）を設立 | |
| 平成25年 | 米ナノメトリクス社より技術移管を受け、膜厚測定装置TohoSpec3000の製造・販売を開始 |
| 平成26年 | 吉田電機工業株式会社の株式を100%取得 |
| 平成27年 | 吉田電機工業株式会社を合併 （「東朋テクノロジー株式会社 吉田端子台事業部」として継続） |
| 株式会社ダイトーマイテックの株式を100%取得し、子会社化。 | |
| 平成28年 | 開発センター九州分室開設 |
| 令和1年 | 株式会社相互設備を合併 （「東朋テクノロジー株式会社 環境エンジニアリング事業部」として継続） |
| 令和2年 | 汽罐(きかん)化学工業株式会社（大阪市）の株式を100%取得し、子会社化。 |
| 令和3年 | 長宅(ながけ)電機工業株式会社（尼崎市）の株式を100%取得し、子会社化。 |
| 令和6年 | 豊田汽缶株式会社（愛知県）の株式を100％取得し、子会社化。 |
| 令和7年 | 株式会社トーワ熱学（東京都）の株式を100％取得し、子会社化。 |
